私が思う日本：話せない人を作る日本の英語教育アイルランド人が「同情する」理由 - 毎日新聞 - 毎日新聞

日本人の教諭（奥の右から3人目）と英語のネーティブスピーカー（左）による英語の授業＝岐阜市立長良西小学校で

　東京に駐在する外国メディア特派員らの目に、私たちの社会はどう映っているのだろうか。韓国、フランス、英国、バングラデシュ、シンガポールの個性豊かな記者たちがつづるコラム「私が思う日本」。第43回は英誌エコノミストのデイビッド・マックニール元東京特派員が、大学で英語の授業をした自身の体験をふまえ、日本の英語教育がなぜ成功しないのかを考えた。

　グローバル化した世界での日本の立ち位置を懸念する人にとって、最近明らかになった日本人の英語能力に関する調査結果は気がめいるものだったろう。スイスの教育関連企業が発表した2021年版「EF　EPI英語能力指数」で、日本は112カ国・地域中78位にとどまり、アジアでは、日本は台湾、中国、ベトナム、韓国の後塵（こうじん）を拝した。TOEFLiBTのスコアでも後れをとっており、日本よりはるかに貧しいカザフスタンやアゼルバイジャンといった国にも劣っている。

　こうした結果は、日本人の英語コミュニケーション能力が低いという固定観念をさらに強め、多くの人の頭を悩ませる。日本政府は繰り返し、英語教育を改善するための政策を講じてきた。例えば、英語教育は今や小学校でも義務となっている。私の息子は小学5年のころ、学校で1年に70時間も英語を学ばなければならなかった。しかし残念ながら、息子や友人たちは英語の授業が退屈だと不満を言っていた。

　日本では、語学の習得は江戸時代後期から課題となってきた。日本に住む私の友人の多くは「JETプログラム」を通じて来日していた。これは日本政府が語学教育の改善などを目的に外国の青年を招致する事業で、1987年から始めた。当初の目的とは異なっているものの、この事業はむしろ、外国人が日本を理解する良い機会となり、学識者や大使館スタッフといった多くの日本専門家を育成するこ…

Adblock test (Why?)