新型コロナウイルス対策で外出を控える動きが続く中、スマートフォンを使って小児科医に直接子どもの心配事などを相談できるサービスが好評だ。運営する小児科医の橋本直也さん(35)は「子育て層の主なコミュニケーション手段であるSNSを介して、専門家が応じることで親の不安を減らしたい」と話している。 (小林由比)
「赤ちゃんの鼻がフガフガいっているけど大丈夫?」「子どもの肌が赤くなっているのですが」
橋本さんが代表を務める会社「Kids Public」(東京都千代田区)が実施する「小児科オンライン」には、子育て中の親からさまざまな不安や疑問が寄せられる。利用者は、決められた時間に無料通信アプリLINE(ライン)のビデオ通話やチャットなどで小児科医と直接やりとりする方法か、質問を送ると二十四時間以内に回答が送られてくる方法のいずれかを選べる。
サービスは二〇一六年に始まった。埼玉県横瀬町など約十自治体の子育て支援事業や、企業の福利厚生で導入されたことから利用者は限られていた。しかし五月からは、外出自粛で医師にかかりにくかったり、集団健診の延期などで不安を抱えたりした家庭の相談を受ける事業として国の委託を受けることになった。
全国どこからでも無料かつ何度でも相談できるようになり、五月以降の相談件数はいつもの五倍に急増。「育児でバタバタする中でも相談しやすかった」「聞きにくいことも納得いくまで聞くことができた」などとおおむね好評。事業は八月末まで延長される。
都内の病院で子どもを診察する橋本さんは「病院で待っているだけでは健康は守れない」と感じている。「情報格差や貧困、親の精神状態などで子どもの健康にも影響が出ている。子どもが虐待を受けたり、病気になったりする手前でこちらから近づいていかなくては」
同じ仕組みで、妊婦や周産期の相談に応じる「産婦人科オンライン」もある。双方で小児科医や産婦人科医、助産師など約百五十人が対応。若い世代には、電話や対面での相談を苦手に感じる人も多い。自宅でスマホから相談できることが、ハードルを下げると橋本さんは実感している。「顔が見えないほうが本当のことを相談できる、という人もいる。セーフティーネットにはいろいろあっていい」。必要に応じて、対面診察を促したり、行政の子育て支援担当につないだりしている。
「予防接種などで、子どもの病気の様相は一昔前とは大きく変わった」と橋本さん。細菌による感染症や重度の胃腸炎などは大きく減る一方、アレルギーや発達障害、心身症のほか、虐待への対応などが小児科医により強く求められるようになったという。「変化に敏感に対応し、どんな環境に生まれても子どもたちの健康が守られ、希望を持てるようにするためにこのサービスを広げていきたい」
詳しい情報は「小児科オンライン」「産婦人科オンライン」で検索。
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